給料が高い職業といえば必ず名前があがる「パイロット」。しかし、実際にはどのくらいの年収があるのか、福利厚生などの手当てはどうなっているのかなど、知らないことは多いのではないでしょうか。
今回はパイロットの年収や給料、手当てや待遇について詳しくみていきます。相手の職業の給与や安定性は結婚するときにはぜひチェックしたいポイントなので、しっかりと確認していきましょう。
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パイロットの年収や給料は高いの?
給料が高い職業と聞いてイメージする仕事はなんでしょうか?医者やプロスポーツ選手、投資家や大学教授などをイメージする人も多いかもしれませんね。パイロットは数ある職業の中でも、かなり給料や年収が高い職業です。
国税庁の統計調査による人口に対する年収の割合をみれば、どのくらいの年収があれば高給取りなのか、低所得なのかが分かります。日本の中で一番多いのが年収200~300万円で約17%、大きく見ると年収300万円以下の人々は全体の40%を占めるのです。
年収300万円というと、単純計算で月収が20~25万円ほど。今の若い世代がもらう一般的な給与だといえるので、年収が300万円以上あれば平均以上の給料をもらっている人ということになります。
年収300万円以下の人が全人口の4割を占める中、次に多いのが400万円以上500万円未満でおよそ9%、年収1,000万円以上1,500万円未満の人は約3%です。全体で見ると、年収が1,000万円以上ある人は4%ほど。
つまり、年収が1,000万円以上あればかなりの「高給取り」であるといえますね。では、イメージの通り、給料がいいパイロットの給料と年収はどれくらいあるのか、次の項で詳しく見ていきましょう。
パイロットの平均年収は約1,190万円
職業別の給与や年収は厚生労働省による「賃金構造基本統計調査」の結果から算出できます。平成27年の場合、航空操縦士(パイロット)の平均年収はおよそ1,190万円であるという結果です。
月収にすると90万円前後で、一年間の賞与は100万円前後。これは職業別年収ランキングにすると第二位という結果です。一位は大きな病院に勤務する医師で、年収が約1,230万円となります。
なぜパイロットの給料が高いのかというと、理由は以下の2つが考えられます。
- 航空会社が増えたことで路線や運行数が増えたから
- パイロットになるには高い基準をクリアしなければならないから
現代は格安航空会社などが増えたことで飛行機で行ける場所が増え、便と航空会社の選択肢が増えました。飛行機を利用するという需要は高まっているのに対し、パイロットになるには一定の厳しい基準をクリアしなければなりません。
健康に少しでも異常があればパイロットにはなれませんし、途中で辞めざるを得ない状況になることも。血圧やBMIの数値、アレルギー性鼻炎に関しても厳しい検査が行われるのです。
このように、パイロットはなるにも続けるにも厳しい職業であり、誰でもなれるわけではないという参入が難しい職業であることから、給料が高い職業だといえます。
パイロットは就職先で年収や給料は変わる?
上記で紹介したパイロットの平均年収は企業ごとの調査から算出したものなので、航空会社の大手2社(ANAとJAL)に当てはまります。パイロットの人数で平均年収を算出すると、約800万円まで下がるのです。
つまり、パイロットの年収や給料は就職先によって大きく変わるということです。パイロットといえば、JALやANAといった日本の大手航空会社をイメージしますが、スカイマークやジェットスター、バニラエアやピーチなどの格安航空会社(LCC)もあります。
また、自衛隊のパイロットや、一般企業のプライベートジェットや航空撮影などのヘリコプターを操縦する仕事もパイロットの一種です。自衛隊の場合は年齢や階級で収入にかなりの差が出ます。
航空自衛隊の場合は最低でも年収が490万円と決まっており、上は1,000万円以上と高くなるのです。つまり、高卒でも自衛隊のパイロットになれれば、年収は490万円。陸上自衛隊や海上自衛隊が300万円程度であるのと比べると、航空自衛隊のパイロットはかなり高給取りですね。
一方のプライベートジェットのパイロットや、撮影や物資運搬などの事業を行う企業に務めるパイロットの場合は、給料にかなりの差があります。フリーランスとしてセレブや要人と契約して仕事を得ているパイロットの中には、一人で大手航空会社のパイロットの倍以上の年収を稼いでいる人もいるのです。
パイロットの年収や福利厚生はどうなっているの?
パイロットは給料が高いだけでなく、福利厚生などの待遇の面でも優れた職業です。JALやANAなどの大手航空会社だけでなく、航空事業を行っているほどの企業であれば、ほとんどの場合で以下のような一般的な待遇を受けられます。
- 社会保険(雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金、介護保険)
- 児童手当
- 交通費の支給
- 住宅手当、家賃補償、寮
- 健康診断
- 家族手当
- 資格取得の支援
- 社員食堂
- 勤労者財形貯蓄制度
このような福利厚生は大手航空会社だけでなく、日本の一般企業でとり入れられていることが多く、パイロットだからといって目立った福利厚生制度はありません。社会的な安心を保証するという意味では、パイロットも例外なく待遇を受けられるのです。
しかし、航空会社に勤めているからこその待遇もあります。それは航空券を無料や割引で使えることです。会社や条件によって異なりますが、一等親や二等親までと決まっていたり自己負担額が異なったりします。
また、パイロットは副操縦士か機長かで、もらえる職務手当の額が変わります。パイロットは機長に昇格できるかに関して、飛行回数や飛行距離が重要なポイントです。年功序列や所属の部署によって年収が決まるという部分もあるため、職務手当の割合は給与の額を大きく左右します。
同じく、パイロットには機体ごとに操縦資格が必要なので、大型の機体や最新の機種を操縦できるパイロットほど手当てが多くつくのです。パイロットは一般的な福利厚生が手厚く、手当てもつきやすいことから、モチベーションが上がりやすいのではないでしょうか。
安定した年収・給料をもらえるパイロット
パイロットはなるのも続けるのも難しい職業であるため間口が狭いですが、他の職業に比べると競争が激しくありません。そのため、続けられれば安定した待遇と給料をもらえるのがパイロットのメリットです。
前途した通りパイロットの平均年収は約1,190万円。平均年齢は42歳、勤続年数は13年となっています。年収を年齢別に見てみると、40代が最も高いです。パイロットで40代といえば機長になってバリバリと活躍する頃。
副操縦士から機長になるまでには15年ほどかかるので、機長になった40代以降は安定して1,000万円以上の給料をもらっている人が多いです。自衛隊のパイロットの場合も同じく、手厚い福利厚生と安定した給料と雇用が保証されます。
航空会社のパイロットの場合、とくに大手2社に就職すれば業界の競争に巻き込まれることもなく、安定した給料によって仕事に集中できるでしょう。自衛隊には厳しい訓練がありますが、階級が上がるほど現場から離れて安定するようになるといいます。
そんなパイロットと出会い・結婚するためには?
パイロットと出会うには、キャビンアテンダントか空港のグランドスタッフになるという方法があります。CAはパイロットと直接関わる仕事ですし、グランドスタッフでも食堂やバックヤードで出会う機会はあるでしょう。
ただ、キャビンアテンダントもグランドスタッフも簡単になれる仕事ではありません。すでにほかの業界である程度の社会人経験があり、役職についてバリバリ働いているという女性にとっては、これらの仕事に転職するのは困難ですよね。
そのような女性でも、マッチングアプリを使えばパイロットと出会える可能性が高まります。パイロットは人数も少ないので競争も激しいですが、まずは行動してみることが大切です。1人目とはうまくいかなくても、その人のパイロット仲間を紹介してもらうという方法もあります。
日常生活の中でパイロットと出会うことは難しいですし、出会えたとしても恋愛や結婚に発展するかどうかは分かりません。まずは気軽に出会うことを目標として、簡単な方法であるマッチングアプリからはじめてみましょう。
マッチングアプリは無料会員から利用できますし、職業で検索してお相手佐賀市も可能なので、パイロットに絞り込んで出会いを見つけやすいです。
また仕事で忙しいパイロットでも、スマホ1台あればできる婚活なので、利用しているパイロットも少なくありません。
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